専用線 拠点間通信サービスのことならBroadLine

専用線広域イーサネットインターネットネットワークソリューションなどキャリア・企業向け通信サービスを提供。

ホーム > 導入事例 > 株式会社Z会

導入事例

株式会社Z会

課題を解決する提案力、そして「接続回線」「基盤構築」「監視・運用」のワンストップソリューションが採用の決め手
情報システム部
システム課
課長
國澤 秀人 氏
情報システム部
システム課
課長
國澤 秀人 氏
情報システム部
システム課
インフラ管理・企画担当主任
加山 浩 氏
情報システム部
システム課
インフラ管理・企画担当主任
加山 浩 氏
ITの進化とともに、学習スタイルの多様化が進む通信教育業界。質の高い教材と通信添削で、多くの難関校合格者を輩出してきた大手通信教育事業者のZ会は、タブレットを活用した新しい学習サービスとして、新設した「小学生タブレットコース」や大幅リニューアルした「中学受験コース3・4年生」「中高一貫コース」「高校受験コース」の各コースを積極的に展開し、全国の利用者に対し新しい学習スタイルを提案している。

これらのタブレット学習サービスの基盤構築・運用には、TOKAIコミュニケーションズの「クラウド基盤構築支援サービス」「AWS接続サービス」「マネージドサービス for AWS」が導入されている。

基盤構築だけでなく、接続回線や監視・運用に至るまでAWS導入の全工程をワンストップで提供できることが、採用の決め手となった。

導入サービス

メリット

・課題に対してさまざまな角度から分析し最適な解決策を提案
・設計・構築・運用に至るAWS導入の全工程を一貫して提供
・サービスインフラを安心して任せられる信頼感

「厳しいスケジュールと立ちはだかる課題に対してさまざまな角度から分析し、最適な解決策としてAWSを提案していただきました」

Z会がTOKAIコミュニケーションズへ提案依頼を行ったのが、2015年7月。Z会では以前よりTOKAIコミュニケーションズが提供する法人向け通信サービス「BroadLine」を利用しており、この回線品質を高く評価していた。それに加え、TOKAIコミュニケーションズには多くのインフラ構築実績があったことも、同社に提案を依頼する大きな理由であった。

Z会は、以前よりタブレットを活用した学習サービスを提供していたが、開始当初は、学生が勉強する時間帯にアクセスが集中し、思うようにシステムが機能しないこともあった。
新サービスでは、受講対象もさらに広がり、内容・機能もアップグレードを予定していた。そのため、今回構築する基盤にどの程度のキャパシティが必要なのか等のインフラ要件の予測がし難く、当初オンプレミスでの構築を考えていたZ会としては、大きな課題を抱えていた。加えて、新サービス開始までに僅かな期間しか残されていないことも課題だった。

これら立ちはだかる課題の解決策としてTOKAIコミュニケーションズが提案したのが、アマゾン ウェブ サービス(AWS)を活用した基盤構築だった。

「AWSは拡張性に優れています。オンプレミスの場合、設備投資後にキャパシティが足りなくなっても簡単には拡張できないことがネックになっていましたが、その解決策としてAWSを提案いただきました。」と語るのは、株式会社Z会情報システム部システム課の加山浩氏だ。

また、情報システム部システム課課長の國澤秀人氏は、当時の状況を次のように振り返る。
「クラウドの導入には不安もありましたが、当社の課題を解決できるのはクラウドしかありませんでした。TOKAIコミュニケーションズさんはさまざまな角度から分析し、当社課題への最適解としてAWSを提案してくださいました。また今回は、基盤構築だけでなく、搭載するアプリケーション側もスケジュール的にギリギリでした。アプリベンダーさんからも期日的にかなり厳しい要望が出ており、なかなか強引なオーダーを引き受けてくださったと思います。」

Z会が複数社の提案の中からTOKAIコミュニケーションズに決定したのが同年9月、サービス開始が翌年1月半ばだったことを考えると、非常にタイトなスケジュールだったことがおわかりいただけるだろう。
このような厳しい状況の中でも、AWS Partner Network(APN)コンサルティングパートナーとして多数のAWS導入実績を有するTOKAIコミュニケーションズは、これまで培った技術・ノウハウを駆使して、最適なクラウドインテグレーションを実現したのだ。

大人数によるチーム体制は、システム全体をあらゆる側面から幅広くサポート
「高い技術力を持ったエンジニアが多数参加してくださるので、安心感がありました」

Z会が驚いたのが、手厚くサポートするTOKAIコミュニケーションズのチーム体制だった。ただ人数が多いのではなく、システム全体をあらゆる側面から見るための体制が組まれていた。打ち合わせに参加しているエンジニアは、お客様の疑問や質問を持ち帰らず、その場で即答できる精鋭のみを集めていたことも、TOKAIコミュニケーションズの技術力の高さを物語っているといえるだろう。

加山氏も「他社ベンダーであれば2~3人のところを、毎回6~7名のエンジニアの方が定例会にご参加くださいました。どのエンジニアの方も高い技術を持っているという印象で、色々と教えていただくことが多かったですね。」とエンジニアのレベルの高さを評価している。

AWS導入のご相談から設計・構築・運用に至る全ての工程をワンストップで提供できるのがTOKAIコミュニケーションズの強み
「おかげで調整が少なくて済みました。少人数体制にとっては、非常にありがたかったです」

インテグレータとしての設計・構築支援から、通信事業者としての高品質な接続回線、データセンター事業者として長年培った監視・運用・保守までをワンストップで提供できる点が、TOKAIコミュニケーションズの最大の強みだ。ワンストップソリューションとエンジニアの技術力によって、部分最適化だけでなく、サービス基盤全体の最適化を図ることができる。それはZ会の要件でもあり、選定理由の1つでもある。

加山氏は次のように語る。「マルチベンダーの場合、ベンダー間で多くの調整が必要になりますが、一括で対応していただいたおかげで調整にかかる当社の稼働が少なくて済みました。我々のような情報システム部門が少人数体制となる企業にとって、ワンストップで対応いただけたことは非常にありがたかったです。ワンストップだからこそできる大きなメリットでした。」

同サービス基盤は、2016年1月のリリースを皮切りに、段階的にサービスをリリースしているところだ。まだサービスは始まったばかりだが、AWSへの期待値は高い。
國澤氏、加山氏、両氏とも「何よりも5年毎のサーバー更改を気にする必要がなくなった。そのような制約がとれたのは大きい。」と口を揃える。
さらに、國澤氏は「これまでのような商品サイクルでは、時代にも置いていかれます。今までは1年単位でモノを作っていましたが、今後の商品は、もっと細かいスパンで機能をアップデートし、改良していかなければいけない。そう考えると尚更、柔軟に対応できるサービス基盤が必要です。AWSであればそのようなことが可能ですし、先の展開がしやすくなるのではないかと思っています。」と今後の可能性に言及する。

「今後の教育業界をリードするためにも、TOKAIコミュニケーションズのインフラ、ソリューションに期待しています」

通信教育業界は新規参入も増えており、ITの流れはますます加速している。Z会の今後について、加山氏は「コンテンツの質には自信がありますが、通信教育業界のITの流れには、我々も追随しないわけにはいきません。なかなか厳しい状況ですが、逆に新しいことをやるチャンスでもあります。」と力強く語る。

また加山氏は、TOKAIコミュニケーションズについて「いくら内容の良いコンテンツを提供していても、通信回線が利用できない、動かない…となると、お客様は離れてしまいます。ネットワークインフラ面の質は当社にとって非常に重要ですが、TOKAIコミュニケーションズさんであれば安心して任せられます。」と同社のインフラを高く評価するとともに、「新しいITの知識や技術は、まだまだ外部の専門家に頼らなければいけません。世の中の流れに乗り遅れないように、今後も多岐にわたりご教示いただきたいと思っています。」と今後の一層の支援に期待を寄せた。
TOKAIコミュニケーションズには、クラウドインテグレーションの枠に留まることなく、同社がこれまで培った技術・ノウハウと最新技術・市場動向などを掛け合わせ、Z会の新たなビジネスを多角的に支援するITパートナーとしての役割も期待されているのだ。

株式会社Z会

設立 2000年
所在地 静岡県
事業内容 通信教育、教室、出版、映像の4事業を展開しており、幼児から社会人まで全国23万人もの幅広い受講者に対して、良質な教育サービスをお届けしています。
URL http://www.zkai.co.jp/
※アマゾン ウェブ サービス、Amazon Web Services、AWS、Amazon VPC、Amazon EC2、AWS Direct Connectおよび"Powered by Amazon Web Services"ロゴは、米国その他の諸国における、Amazon.com,inc.またはその関連会社の商標です。
※記載されている会社名、製品名、サービス名、ロゴ等は各社の商標または登録商標です。
※本導入事例の内容は制作時(2016年3月)のものであり、変更されている可能性があることをご了承ください。
TOKAIコミュニケーションズ
Copyright(c) 2012 TOKAI Communications Corporation All rights reserved.